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当時、約3168haを誇る霧多布湿原の約3分の1にあたる周辺部は民有地であった。地主の多くは地元の漁師だが、なかには、いかがわしい原野商法によって北海道以外の人間に売られた土地もある。
![photo](image/photo_05.jpg) |
湿原トラストの事務局(上)は誰でも気軽に寄れる場所だ。きょうは副理事長の瓜田勝也さんと打ち合わせ(下)
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未来の子どもたちに霧多布の美しさを伝えていくためには、この民有地をまず確保しなければならない。
「霧多布湿原ファンクラブ」の情熱を継承しつつ、2000年1月、当時はまだ全国的にも数が少ない環境NPO「霧多布湿原トラスト」を設立、三膳さんはその理事長に推された。本格的なナショナルトラスト運動を進めるにあたって、外部の湿原ファンと地元の人々の双方から信頼を寄せられる三膳さんの存在は大きかった。2004年6月には、道内初の認定NPO法人となる。
トラスト活動の柱となったのが、湿原内の民有地買い取り運動である。三膳さんたちは、地主ひとりひとりに手紙をしたためた。
「手紙に『湿原を買います』と書いて、地主さんたちに意思表示するようにしました。湿原の緑が美しくなる季節に、感謝の言葉を添えてお手紙を出すと、秋になって返事をいただけることが多かったですね。地主さんはみな高齢の方で、なかには、『俺の目が黒いうちは、あの土地は絶対に渡せない』とおっしゃる方もいました。でも、口コミの影響もあって『あそこは霧多布を守るために湿原を買っているんだ』と、理解していただけるようになりました」
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