ブドウ、モモ、スモモの生産量がそれぞれ日本一の果樹王国、山梨県。大量に出る果樹の剪定枝を、温暖化抑制の武器にする――ユニークな試みの仕掛人がその狙いを明かす。
たとえば黒系ブドウが着色不良で淡い色になってしまう害などが出ています。果樹は昼と夜の気温差が大きいほうがよいのですが、最近は熱帯夜が多いので色づきが悪くなるのですね。これに対して、高温に強い品種に改良したり、標高の高い地域で栽培したり、といった対策が講じられてきました。農業分野では、温暖化に対するこうした適応策はいろいろ考えられているのですが、これはいわば対症療法で、温暖化そのものを防ぐ抑制策はほとんどおこなわれていないのが現状です。そこで、農業分野でも何かできることはないかと考えるようになりました。
グレタさんの演説を聞いて、私も行動しなければと思ったのです。何か思いつくと行動しないではいられないたちでして。いろいろ調べて、たどりついたのが「4パーミル・イニシアチブ」という、農業分野での温暖化抑制活動を推進する取り組みでした。これは2015年のCOP21でフランス政府が提案したもので、日本を含む500超の国や国際機関が参加しています。「4パーミル」というのは1000分の4、つまり0.4%を意味します。地球上の二酸化炭素(CO₂)の排出量から植物などが吸収する量を差し引くと、年間およそ43億tになるとされていますが、もし土壌の表層(30~40㎝)にある炭素量を年間0.4%増やすことができれば、この43億tを実質ゼロにできる、というのが4パーミル・イニシアチブの考え方です。
方法はいくつかあります。たとえば不耕起栽培。耕すと微生物によって土壌中の有機物(炭素化合物)の分解が進むので、不耕起ならそれを抑えることができます。また、草は光合成して炭素を貯めますから、緑肥(肥料用の植物を畑にすき込むこと)や草生栽培(下草を除草しない果樹栽培)も、炭素を土壌に蓄積させることにつながります。土を耕してしまうと、土壌中の炭素化合物がどんどん微生物に分解されてしまいますが、下草をはやしていると、年中光合成をしていることになります。 草生栽培は山梨県では主に峡東地域(山梨市、笛吹市、甲州市)で盛んに取り組まれており、近年その価値に注目が集まっています。除草剤をまかなくてすみますし、草が風雨から土壌を守り、有用な微生物が増えることで土壌を豊かにすることができます。もちろん生物多様性も確保されます。これらの方法に加えて、私たちがとくに着目したのは、果樹の剪定枝を炭にする方法です。
毎年、10aあたり250~350㎏ほどの剪定枝が出ます。枝には多くの炭素が含まれていますから、これを炭にすることで、炭素を半永久的に閉じ込めることができます。日本にはもともと炭文化があって、炭は保水性や透水性の改善に優れ、有用な微生物のすみかにもなるため、土壌改良剤として使われてきました。これが温暖化対策として使えるのではないかという考え方は、農研機構(国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構)で数年前に打ち出されていましたが、実際に積極的にやり始めたのは山梨県が最初です。なにしろ果樹王国ですから、大量に出る剪定枝を無駄にしない方法があれば、ぜひ実施したいわけです。県知事が後押ししてくださったのも大きな力になりました。
長野県内で焼却炉や薪ストーブなどを製造している企業が特許をとっている炭化器で、熱効率がよく、煙があまり出ません。ふつう、木材などの炭素化合物を加熱すると、酸素と結合して二酸化炭素になります。これがいわゆる「燃焼」です。しかし、酸素を遮断した状態で加熱すると、炭素化合物は分解して、揮発性の低い固体の炭素分が残る。これが炭です。炭化器を使うと、剪定枝を短時間で炭にすることができます。野焼きのように焼却した場合は、しばしば煙害が発生するのですが、この炭化器ならその心配もありません。できた炭はだいぶ細かくなっていますので、そのまま果樹の下に広げておけば、土壌改良剤として土が豊かになります。
フランスにある事務局とメールでやりとりして、申請書を送り、承認されました。海外の研究者との交流も考えていたのですが、折あしくコロナ禍で行き来ができないので、もっぱら情報発信に努めています。私がシャインマスカットのかぶりものをして英語で説明する動画も作りました。不耕起や草生栽培は世界のあちこちでおこなわれていますが、炭を使った4パーミルの活動は日本だけです。ましてや炭と草生栽培のダブルの取り組みは、なかなか真似できない山梨の強みだと思います。
県では、この方法で生産した果物や、そのブドウを使ったワインに付加価値をつけて、ブランド販売する施策を進めています。ロゴマークもできました。剪定枝を炭化することでどれくらいCO₂を削減できるのか、試算はありますが、ただいま実際の数値を精査中です。果樹園ごとの削減量が算出できれば、そこで生産された果樹を購入することで、たとえばCO₂何tの削減につながる、というように「見える化」が可能になります。将来的には排出権取引の対象として、企業に参入してもらうこともできるようになるでしょう。